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1957年より1987年5月までに心膜剥離術を施行した収縮性心膜炎30例を手術法により, 第1群：左開胸法17例, 第2群：胸骨正中切開法6例, 第3群：胸骨正中切開, 人工心肺使用7例(うち5例は大動脈遮断施行)に分けた. 病院死は第2群の初期の1例で, 重症に加えて左心系の心膜剥離が不十分であったため, 術後肺水腫に失った. 遠隔期の追跡率は90%で, 追跡期間は3ヵ月から30年(平均11.7年)であった. 遠隔死は6例で, 5例は心不全, 1例は不整脈による突然死であった. 全体の5年生存率は88%(第1群100%, 第2群82%, 第3群52%), 10年では88%(第1群100%, 第2群82%), 15年では75%(第1群83%, 第2群82%), 20年では67%(第1群73%, 第2群82%)であった. 人工心肺使用下に完全に肥厚心膜を切除した第3群の中にも, 術後長期にわたる心不全や不整脈の治療を要する症例が見られた. 手術死を含む術後10年以内の死亡5例と他症例で, 術前の諸因子を検討すると, 術前の肝腫大(3.8対2.2横指, p<0.03), 病悩期間(7.2年対3, 3年, p<0.05), 心房細動の有無(3/5対3/25, p<0.05)で有意差を認め, これらの因子が術後の予後決定因子として有用と考えられた. 石灰化を伴う重症例では, 手技的に体外循環下の心膜剥離術が安全性, 確実性の上で有用と考えられる. しかし, 完全に心膜を剥離しても, 術前より心筋障害を有する症例では, 術後長期間にわたり, 厳重な心不全, 不整脈の管理を要する. |
